RMSのRPAの事例「楽天の主力商品の集計を毎日自動化」
楽天の商品ごとの売上集計を毎日正確にしたいという要望は、様々なネットショップから相談される代表的なことです。これを手作業でCSVダウンロードしていたのでは大変でしょうし、なにより不毛です。デジタルで自動化できることは自動化して、人にしかできないことに集中するためにも、RMSの商品集計はRPAしましょう。
この記事ではRMSで扱っている商品の販売数と利益を管理するスプレッドシートの作成をRPAで自動化する手順をお伝えします。
目次
- RPAが成功した後の日常を想像しよう
- 商品集計のRPAの進め方
- RPAが難しいと感じた人は？
RPAが成功した後の日常を想像しよう
商品の売上集計作業は完全自動化できます。この過程をRPAすれば手作業は完全に不要で、例えば、商品ごとの販売数を毎日スプレッドシートに書き出すといったようなことができます。手間がかかるといったら、3ヶ月に一度のRMSのAPIキーの更新くらいです。CSVのダウンロードや面倒なコピー＆ペーストも不要です。何千、何万の商品があろうと集計を自動化できます。これが本物の自動化です。
RPAでRMSの販売数を自動集計し正確な利益を算出すれば、大事な意思決定に時間をかけられます。次にどんな商品を仕入れるのか、どれくらい発注するか、あるいは販売をやめるのか、新製品を開発するのかなどあなたにしかできないことに専念できます。これがRPAの最大の恩恵です。
商品集計のRPAの進め方
ではRPAを具体的に導入する進め方を見ていきましょう。ざっくりした流れは以下の通りです。
- RMSのAPIキーを取得
- スプレッドシートのAPIキー取得
- chatGPTで自動化のPythonを書く
RMSのAPIキーを取得
商品集計をRPAをするには、RMSからAPIキーを取得する必要があります。商品CSVは月額1万円かかりますが、商品集計の場合、APIを利用するのに追加料金は不要です。APIにどの権限を与えるか設定できるので「購入商品API（PurchaseItemAPI）」にチェックをいれましょう。
スプレッドシートのAPIキー取得
スプレッドシートのAPIキー取得は難しいです。https://console.cloud.google.com/apis/dashboardにアクセスしてAPIキーを取得する必要があります。多分ここで多くの人が脱落します。ただしスプレッドシートに書き込む過程をRPAをするには絶対に避けられないので、ネット検索で調べるなりしてキーを取得してください。ちなみにこういう特定のサービスの操作系の質問を生成AIに聞いても、大抵はあまり要領を得ません。なお、書き込むのがエクセルでいい場合はスプレッドシートのAPIは不要です。
chatGPTで自動化のPythonを書く
RMSとスプレッドシートのAPIキーを取得したら、プログラムで以下のことができるようになります。
- 日ごとの商品の売り上げ数をRMSから取得
- その数をスプレッドシートに書き込む
-
あとはプログラムを書けばいいだけです。動かすプログラム言語は何でもいいです。WindowsやMacから実行するならPython、Rubyなどがいいでしょう。扱う商品数が100とかその程度ならGASでもいいしょう。数千を超えるならPythonなどのほうがいいです。プログラムを書けといっても、ふつうは書けないと思いますが、今は生成AIに指示すればプログラムのソースコードを用意してくれます。
「RMSの購入商品API（PurchaseItemAPI）を取得するPythonを書いて」とか、「スプレッドシートにデータを書き込むサンプルを用意して」と指示すれば数秒でソースコードが出てきます。そこに自分のAPIキーを適用すればRPAのできあがりです。くれぐれも生成AIにAPIキーを渡さないように注意しましょう。
chatGPTが登場する以前ならこんなことはできませんでした。Lancersやシステム開発会社などに依頼してそれなりの費用がかかっていましたが、その過程をほぼ無料でできるのです。すごい時代だと思います。
RPAが難しいと感じた人は？
この記事をここまで読んで「難しそう、自分には無理だ」と思った方は、ネクストエンジンやクロスモールなどの一元管理ツールを導入するのも一つの案です。これらのツールは複数モールの受注情報を一つのシステムにまとめることができるので、日ごとや月次の商品ごとの集計が容易にできます。私のお客さんで使っている方もたくさんいます。商品ごとの販売集計に基づいて、統計を使って発注量を自動算出することもできます。
私は利益計算が正確にできるならそれを実現する最終的な手段は何でもいいと思っていて、RPAを自作するなり、既存のシステムを導入するなり、ご自身の無理のない範囲で業務のデジタル化を進めればいいと思います。
